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パソコン検定試験（P検)とは

パソコン検定試験（P検）とは、パソコン検定協会が主催する、ＩＴ活用スキル全般をカバーした検定試験です。パソコン検定試験（P検）の受験資格は特になく、小中学生でも受験が可能です。１級から５級までがあります。試験内容はパソコン上のものをはじめとして、ペーパー試験とタイピング試験もあります。試験終了後、すぐに合否結果がわかるのが特徴です。

パソコン検定試験（P検)はマウス試験と比べると知名度は低いですが、経営戦略の一環としてＩＴを活用するのが当たり前になっている現在では、パソコン検定試験（P検）を導入する企業は増えてきています。最近では、大学・短大入学における入試時の加点や出願時の優遇、もしくは合否判定の際の優遇条件として、パソコン検定取得者を取り入れる数が、年々増加傾向となっています。

パソコン検定試験（P検）に挑戦すると、実用的なパソコンスキルが身に付きます。パソコン検定試験（P検）の試験日は、PASS認定校によって異なるので、最寄りの認定校にお問い合わせください。

パソコン検定試験（P検)について

パソコン検定試験（P検）は、オフィスソフトの使い方やＯＳの基礎知識といった、パソコン能力を幅広く判定する民間の試験です。

パソコン検定試験（P検）は、学生から職場のパソコン担当者までと、幅広い層を対象としています。試験は１級から５級まであります。

パソコン検定試験（P検）の受験資格は特にありませんが、準１級は２級合格者、１級は準１級合格者が受験資格となっています。

パソコン検定試験（P検）では、５級は無料で受けられます。パソコンやインターネットでよく使われる用語が理解できていればＯＫです。出題数は２０問で時間制限は無し。ためしにどういうものかチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

パソコン検定試験（P検）についての詳細は、以下のアドレスからどうぞ。
http://www.pken.com/top.html

日商マスターとは

日商マスターとは、日本商工会議所の主催で平成４年度にスタートした認定制度です。ビジネス文章作成・ビジネスデータ処理に関する幅広い知識をもつ有能な指導者を認定するための資格です。

日商マスターの近年合格率は5〜6％程度と言われていますが、詳しい合格率は未公表となっています。各種研修会と200時間の教育実務を経験しても、合格するのはかなり難しいようです。

日商マスターの受験資格は、

1.日商PC検定試験2級以上

2.EC実践能力検定2級以上

3.簿記検定2級以上+日本語文章処理技能検定3級又はビジネスコンピューティング検定3級

4.販売士検定2級以上+日本語文章処理技能検定3級又はビジネスコンピューティング検定3級

となっています。

日商マスターは３年毎に資格更新制度をとっていて、更新しない場合は登録抹消となります。2005年11月末現在での有資格者は419名です。

日商マスター試験について

日商マスターは、日本商工会議所が主催のパソコン認定資格です。IT機器操作のプロの指導者を育成するために作られた資格です。さらに日商マスターはITのみならず、日本語の正しい使い方やビジネス文書作成といった能力も求められます。

日商マスターの試験を受けるには、研修と実務経験が必要です。3日間の指導研修受講後、指定の教育機関で200時間以上の実務経験が必須となっています。そして最後に認定研修会を受講してはじめて受験することが可能という、まさに狭き門といえる資格です。

日商マスターの試験は、筆記試験と面接試験があります。

日商マスターは３年毎に資格更新制度をとっていて、更新には研修会の受講または通信教育受講などが必要となっています。

シニアITアドバイザーとは

シニアITアドバイザー（SITA（サイタ）:Senior IT Adviser）とは、パソコン初心者の指導を担うシニアの方を対象としたもので、一定のパソコンに関する知識とアドバイス技術の保持者であることを認定する試験のことです。シニアITアドバイザーは、2000年11月1日より開始されました。

シニアITアドバイザー試験は１級から３級まであります。１級・２級の１次試験と３級は自宅のパソコンを使用したオンライン試験となっています。１級・２級の２次試験は、全国各地の実施会場で受けることになっていて、実際のパソコン指導場面を想定したインストラクション審査があります。

シニアITアドバイザーの受験資格は、概ね50歳前後以上で、Eメールアドレスを保持している方ということになっています。

シニアITアドバイザーについて

シニアITアドバイザーとは、株式会社富士通ラーニングメディアが主催する、シニア向けのパソコンスキル認定制度です。あくまでも一定水準の技術を認定するもので、公的機関等での講師資格を認定するものではありません。

シニアITアドバイザーは、周りの人にパソコンの指導することによって社会参加したい方を対象にしています。また、自分のスキルレベルを確認したい方にもお勧めです。

シニアITアドバイザー試験の受験手続きはインターネット上で行いますので、メールアドレスがないと受験できません。等級は1〜3級まであります。試験はオンライン受験です。ただし、1級と2級は2次試験があり、指定の会場での受験となります。

シニアITアドバイザーについてのお問い合わせは下記へ。
http://www.knowledgewing.com/oc/sita/sita_top.html

アドビ認定トレーナーとは

アドビ認定トレーナー制度(ACTP)とは、アドビ製品に対する高い技術レベルと人に教える能力を併せ持ったトレーナーとして、アドビが厳しい基準を定めて認定する資格のことです。認定試験は製品毎に実施されるので、バージョンアップした製品については新たに認定が必要となります。

アドビ認定トレーナー制度の認定条件は、トレーナーとしての実績、アドビ製品使用経験、アドビ認定エキスパート（ACE）の取得、e-Mailアドレス・インターネット接続環境の整備となっています。

アドビ認定トレーナー認定試験の受験料は1万8000円で、認定費は1万円です。

アドビ認定トレーナーのニーズはDTPやWebに比べるとまだ低いですが、年々高まってきています。

アドビ認定トレーナーについて

アドビ認定トレーナーは、米アドビシステム社が主催するトレーナー認定資格で、アドビ製品をわかりやすく教えることができ、製品についての高レベルな知識・技術を持っているという証明でもあります。

アドビ認定トレーナーになるのは、かなり難関で、認定されるのに数年かかる人もいるようです。トレーナーになるには、アドビ認定エキスパート（ACE）を取得する必要があります。

アドビ認定トレーナーの認定試験は製品毎の認定となるので、例えばIllustratorでもヴァージョンが変われば、そのヴァージョン毎に認定を受けなければなりません。

アドビ認定トレーナーのメリットは、製品の最新情報が一般のユーザーよりも早く入手できることです。また、アドビのホームページに名前が紹介されるので、自分を売り込みたい方には優位ですね。

一太郎インストラクターとは

一太郎インストラクターとは、ジャストシステムがワープロソフト一太郎、および日本語入力ソフトATOKのスペシャリストに与える認定資格のことです。

一太郎インストラクターは、インストラクターをめざす人はもちろん、さらなるスキルアップを考えている方にはお勧めの資格です。

一太郎インストラクター試験の受験資格は、連絡用E-mailアドレスを取得していればOKで、ネットで受験申込をします。

一太郎インストラクターの１次試験は課題制作で、E-mailで課題を提出します。受かれば２次試験となります。２次試験は指定の会場での実技試験となります。実技試験は受験者が模擬セミナーを行うことになっていて、そのあと質疑応答があります。

一太郎インストラクターについて

一太郎インストラクターは、ジャストシステムの一太郎（ATOK含む）に関するインストラクター認定の資格。言ってしまえば、「一太郎のことならおまかせください！」とジャストシステムが認定した人のことと言える。

一太郎インストラクターには、一太郎・ATOKといったジャストシステム製品のトレーニングや受講者に沿ったカリキュラム作成を行うなど、一太郎に関する仕事がある。もちろん、インストラクターだから、人に教える立場としては、常に学習が必要なのは言うまでもない。

一太郎インストラクターについて、詳しくは以下サイトへＧＯ！
http://www.justsystem.co.jp/educate/instruct/index.html

ドットコムマスターとは

ドットコムマスター（.com Master）とは、ＮＴＴコミュニケーションズが2001年に開始した、パソコンやインターネットに関する知識・技量を問う資格試験のことです。難度によって、シングルスター、ダブルスター、トリプルスターがあります。試験に合格すると、グレードと受験年を組み合わせた形で認定されます。星マークがつくのですが、星の数が多いほどグレードが高くなります。

ドットコムマスターの特徴は、インターネット接続に関する事だけが対象となっていて、通常のパソコン操作はもちろんのこと、Internet Exploreといったブラウザの設定方法に関するもの、ユーザーサポート的な知識・技術も出題されることから、きわめて実践的なスキルを要求された資格と言えます。

ドットコムマスターの検定試験は、マークシート方式の筆記試験ですが、2005年1月より、ドットコムマスターシングルスターのみ、インターネットでも受験が可能となっています。

ドットコムマスターについて

ドットコムマスターは、2001年春から実施されているベンダーニュートラルな資格です。ドットコムマスター試験は全国の主要都市で年に2回、シングル、ダブル、トリプルという3段階のグレードに分かれて開催されます。

ドットコムマスターの資格は、企業においても積極的に取り入れよう-とする姿勢が出ています。インターネットがあたりまえの現在では、企業でもネットを活用した情報システム構築がされています。こうした背景があって、インターネットに詳しい人材が求められています。ドットコムマスターは、こうしたニーズに対応できる資格と言えます。

ドットコムマスターでは、資格名の後に取得した年が記載されます。その理由は……検定内容には、常にその時点でのネット環境の最新動向が反映されています。しかし、その後ネット環境に変化があった場合を想定し、資格の取得効力を明確にするために、取得年が記載されることになっているのです。

ドットコムマスターの資格を一旦取得すれば、有効期限や更新手続きはないですが、上記のように、いつの時期の取得かということが明確化されます。ＩＴ環境は今後も変化していくでしょうから、その時にあった資格をもっておくために、その年の検定に合格することが望ましいとされています。

IC3とは

IC3(アイシースリー：INTERNET AND COMPUTING CORE CERTIFICATION)とは、コンピュータとインターネットの基本が身につく世界共通の資格試験です。IC3は2002年2月にアメリカで開始され、今では世界110か国以上で実施されています。

IC3は特定ベンダーの影響を受けることがない認定資格です。また試験問題も常に検討されており、最新の「デジタル・リテラシーのスタンダード」として信頼も得ているIT資格です。

IC3についての詳細は公式サイトをご覧ください。
http://ic3.odyssey-com.co.jp/index.html

IC3試験について

IC3試験は、3つの科目から構成されています。すなわち、「コンピューティングファンダメンタルズ」、「キーアプリケーションズ」、「リビングオンライン」の3つです。IC3試験は1科目でも2科目でも3科目まとめてでも受験可能です。

IC3試験は端末操作による試験です。試験会場によって試験PC環境は異なります。試験料は、1科目の場合5,250円、2科目受験だと10,500円、3科目一括受験では14,175円です。

IC3試験は全国一斉試験と随時試験があります。全国一斉試験は、IC3センター指定の会場での受験となります。随時試験は、各地の試験会場へ直接申込みをすることになっています。

IC3試験当日に必要なものは、受験票、写真付きの身分証明書、受験者ID・パスワードの控えとなっています。

NACSE認定とは

NACSE認定とは、特定のベンダーに依存しないネットワーク知識・技術を認定するものです。企業の即戦力となるIT技術者の育成に加え、産業競争力の強化目的として、NACSE認定試験を実施しています。

NACSE認定の特徴は、中立性（マルチベンダー対応）、段階的（通信システムに特化した段階的技術レベル）、局在性（NGNを支える技術者を養成）です。

NACSE認定は技術レベルに応じた複数のレベルでの構成となっています。

NACSEとはちなみに、National Association Communication Systems Engineers（全米通信システム技術者協会）の略称です。NACSEは「ナクシー」と呼び、ナクシージャパン（株）が実施団体です。

NACSE認定試験

NACSE認定試験とは、全米の非営利団体NACSEによって実施されている、ネットワーク知識とネットワーク技術の理解度を測る試験です。真のITプロフェッショナルの育成を目的としています。

NACSE認定試験の受験資格は特にありません。また試験は段階的に設けられていて、受験するレベルによって試験数が変わります。試験は主に、ネットワーク認定とWebマスター認定に分かれています。

NACSE認定試験はコンピュータによる試験です。合否は即わかります。受験コースによって、試験問題は50〜65問、制限時間40〜60分と様々です。合格基準は正答率70％以上とされているようです。

NACSE認定試験料は各10,500円となっています。受験については下記のホームページで。
http://www.cbta.jp/exams_info/nacse.html

DTP検定とは

DTP（Desk Top Publishing）検定とは、パソコンを使って印刷データを作成する知識とノウハウを問われる資格です。DTP検定は言ってみればソフトの使い方をテーマとして、どれだけ使いこなせるかの技術、そしてセンスを認定するものと言えます。

DTP検定は、職能別に３コースにわかれています。それぞれプロフェッショナルDTP、ディレクションDTP、ビジネスDTPとなっています。プロフェッショナルDTPは、デザイナーやDTPオペレーター向けの検定です。ディレクションDTPは企画・編集や広報向け、ビジネスDTPは営業や事務での企画書作成向け検定となっています。

DTP検定は年2回(2月、8月)試験が実施されています。受験資格に制限はありません。また、DTP検定は2年に1度の資格継続手続きが必要です。

DTP検定試験について

DTP検定試験は、DTPクリエイターのセンスと技術を認定する実践的な資格試験です。職種別に3つのコース（プロフェッショナルDTP、ディレクションDTP、ビジネスDTP）を設けているのが特徴で、受験資格に制限はありません。

DTP検定試験料はプロフェッショナルDTPで16,500円、ディレクションDTPだと13,600円、ビジネスDTPでは11,800円です。

DTP検定試験では、プロフェッショナルDTP試験の場合、QuarkXPress・Illustrator・Photoshop等のソフトの習熟度やPostScript等DTPデータを扱う上で必要な知識の有無を検定します。ディレクションDTP試験では、例えば雑誌紙面のレイアウトといったディレクション業務全般に関する知識が問われます。ビジネスDTP試験の場合、Windowsをプラットフォームとし、ワープロソフト・Wordのスキルを中心に問われます。

DTP検定試験の合格ラインは、3コースとも正答率80％以上とされています。

DTPエキスパート認証試験とは

DTPエキスパート認証試験とは、製版印刷の基礎知識、DTPの知識、コンピュータの知識などが問われる試験制度です。JAGAT（社団法人日本印刷技術協会）が主催で、よい印刷物を作ることを目指した認定試験です。

DTPエキスパート認証試験の受験対象は、DTPに関心のある方なら、制限はありません。試験は年2回実施されます。試験形式はマークシート方式の筆記試験と課題試験があり、課題試験は試験当日に配布される課題材料を持ち帰り，14日以内に作品と制作指示書を提出することになっています。

DTPエキスパート認証試験では、試験前に集中対策講義（大阪・東京会場のみ）というものがあり、これは筆記試験直前に知識の整理を目的として行われる講座です。

DTPエキスパート認証試験の試験料は、試験のみだと2万円、集中講義付きでは7万円が必要です。

DTPエキスパート認証試験について

DTPエキスパート認証試験は、社団法人日本印刷技術協会(JAGAT)が定めたDTPエキスパートカリキュラムをクリアする試験のことで、特級から3級まである。

DTPエキスパート認証試験は、年2回(3月、8月)実施され、筆記試験と課題制作の構成となっている。受験資格に制限はなく、受験料は2万円である。

DTPエキスパート認証試験には更新制度があり、受験後2年経ったら更新試験を受けることになっている。合格者にはDTPエキスパート認証証が発行される。さらに2回以上更新試験をクリアするとゴールドカードが発行され、更新数を星印で表記して質的保証という形をとっている。

DTPエキスパート認証試験は、教育システムとして位置付けられていることから、単に試験結果の合否を連絡するだけでなく、受験者全員の試験分析をできるかぎりフィードバックするように心掛けているそうだ。このため試験から合格発表までの期間を２ヶ月ほどとっているという。

Webクリエイター能力認定試験とは

Webクリエイター能力認定試験とは、Web制作に必要なHTMLファイルのコーディング能力および基本的なデザイン能力を有するか等といった、Webサイトを構築能力を評価する民間資格試験です。サーティファイWeb利用・技術認定委員会が主催で、2001年5月から資格がスタートしました。

Webクリエイター能力認定試験は受験資格の制限はありません。

Webクリエイター能力認定試験は、初級と上級に分かれています。初級は基本的なHTMLのタグや属性の知識を有していて、標準的なWebページをツールを使用せずに作成する力があるかを見ます。上級は初級の範囲にプラスして、フォームの定義やフレームの設定、スタイルシートやオブジェクトの埋め込み問題などが出題されます。

Webクリエイター能力認定試験についての受験申込・問合せは下記まで。
http://sikaku.gr.jp

Webクリエイター能力認定試験について

Webクリエイター能力認定試験は、Webページ制作者としてのITスキルを照明する資格です。

Webクリエイター能力認定試験は、学歴・性別・年齢に関係なく、誰でも受験できるIT資格試験です。

Webクリエイター能力認定試験は初級と上級があります。初級と上級はどちらもテキストエディタを使用してHTMLファイルを作成する規定問題と、HTML編集ソフトを使用して、提示されたコンセプト・テーマ・仕様・素材等から1つのWebサイトを作成する自由問題で構成されています。

Webクリエイター能力認定試験は随時行われていますが、詳細は会場によって異なります。公式HPであるサーティファイ認定試験事務局(http://sikaku.gr.jp)から試験会場を選んで問い合わせをしてください。

CIWサイトデザイナーとは

CIWサイトデザイナーとは、ウェブサイトのデザインスキルを評価する民間資格。

CIWサイトデザイナーは、Webサイトの構築にあたって、Macromedia社のDreamweaver、Flash、Fireworks、マイクロソフト社のFrontPage、JASCのPaint ShopProといった色々なソフトを使えるようになることも要求される資格です。

CIW(Certified Internet Webmaster)のプログラム内容は、米国のITスキル標準に基づいて開発されたものです。1998年、米国のプロソフトトレーニング・ドットコム社によって開発されました。現在は世界７０か国に広まった資格となっています。

CIW資格は、アドミニストレータや、デベロッパ、デザイナーといった職種ごとに構成されています。その中の一つが、CIWサイトデザイナーです。

CIW資格は、主要ベンダー製品を中立の立場で取り上げるという姿勢をとっており、これが大きな特徴と言えます。これはCIWサイトデザイナーにおいても同様です。

CIWサイトデザイナー試験について

CIWサイトデザイナー試験は、ホームページのデザイン方法論や製作技術が問われる試験です。

CIWサイトデザイナー試験の試験勉強では、ホームページのデザイン方法論の概説、実践、言語を学習します。

CIWサイトデザイナー試験に合格するには、全体で75％以上のスコアが必要です。試験はコンピュータを使用した選択問題で、時間は９０分です。

CIWサイトデザイナー試験を受けるには、CIWファンデーション資格または同等の技術・経験が前提条件となっています。どのみち、CIWファンデーション試験に合格していないと認定はされません。

CIWサイトデザイナー試験の他に、CIWファンデーション試験とCIWアプリケーション・デベロッパ試験に合格すれば、「マスターCIWデザイナー」と呼ばれるマスターCIW資格が取得できます。

UMLモデリング技能検定試験とは

「UMLモデリング技能検定試験」とは、ソフトウェア開発のための言語である「UML（Unified Modeling Language／統一モデリング言語）」を使ってのモデリングの能力を認定する試験です。

UMLモデリング技能検定試験は、2003年に登場した新しい資格です。UMLモデリング技能検定試験のレベルはL1〜L4の4段階に分かれています。

現在UMLは、ソフトウェア設計手法の主流になりつつありますが、就職の際はJavaやC++といったものによるプログラミング経験と合わせて初めて評価されるというのが実情ですので、UMLモデリング技能検定試験を受ける際は、このことを念頭に置いて受験するといいでしょう。

UMLモデリング技能検定試験について

UMLモデリング技能検定試験とは、ソフトウェア開発のための言語「UML（Unified Modeling Language／統一モデリング言語）」によるモデリング能力を測る試験です。

UMLモデリング技能検定試験の受験資格は特になく、誰でも受験することができます。

UMLモデリング技能検定試験は４段階に分かれており、それぞれ以下のようなレベルになっています。

(1)L1：簡単なUMLモデルの意味が理解でき、モデリングを行うための最低限の知識を持っている。

(2)L2：UMLモデルの読み書きが普通にでき、開発範囲の一部を担当することもできる。

(3)L3：実務レベルでのモデリングができる。ビジネスモデリング・分析・アーキテクチャ設計・組み込み開発が行えるだけの知識を有し、拡張性や変更容易性の点で高品質なモデルを定義することができる。

(4)L4：実践に基づいてのモデリング指導ができる。L3のスキルの保持を前提に、開発プロジェクトにおいてモデリングを一定数、あるいは一定期間実践した経験を持っている。

UMLモデリング技能検定試験は、2003年に登場した新しい資格で、上位の試験を受けるためには下位の試験に合格しなくてはなりません。なお、2007年1月現在、L3とL4の試験はまだ実施されていません。

Sun　Java認定資格

「Sun　Java認定資格」とは、サン・マイクロシステムズ（株）が、Webアプリケーション開発などにおいて多用されているプログラミング言語であるJavaに関する技術力を認定するために設けた資格制度の総称です。

Sun　Java認定資格には、以下の８種類があります。

・SJC-A（Sun認定 Java アソシエイツ）

・SJC-P（Sun認定Javaプログラマ）

・SJC-D（Sun認定Javaディベロッパ）

・SJC-WC（Sun認定Webコンポーネントディベロッパ）

・SJC-BC（Sun認定ビジネスコンポーネントディベロッパ）

・SJC-WS（Sun認定 Java Web サービスディベロッパ）

・SJC-MA（Sun認定モバイルアプリケーションディベロッパ）

・SJC-EA（Sun認定エンタープライズアーキテクト）

Sun　Java認定資格の中でも、特にSJC-A（Sun認定 Java アソシエイツ）やSJC-P（Sun認定Javaプログラマ）は受験資格も特になく、Sun　Java認定資格としては、入門的な資格と言えます。

Sun　Java認定資格の取得

「Sun　Java認定資格」とは、サン・マイクロシステムズ（株）がプログラミング言語であるJavaに関する技術力を認定するために設けた資格制度の総称です。

Sun　Java認定資格には８種類あり、その内容も、Javaの基本的な技術力から、実践的な開発力・設計力といった幅広い知識を問うものなどがあります。これらのSun　Java認定資格は、プログラマ、システム開発、アーキテクトなどそれぞれの技術者に必要な各種の知識・能力を認定します。

Sun　Java認定資格は、年3回の受験制限があります。ただし、何らかの理由でSun　Java認定資格を4回以上受験する際には、SUN US本社に連絡する必要があるので注意が必要です。

OMG認定UML技術者資格試験プログラムとは

「OMG認定UML技術者資格試験プログラム（OCUP／オーカップ）」とは、世界標準の汎用モデリング言語である「UML」の概念と利用方法に関する知識を、統一された基準で認定する目的で、標準化団体であるOMGによって制定されたものです。

OMG認定UML技術者資格試験プログラムとしては、以下の３段階があります。

(1)ファンダメンタル

(2)インターメディエイト

(3)アドバンスト

OMG認定UML技術者資格試験は、(1)〜(3)の順に難易度が高くなっており、上位の試験を受けるには、下位の試験に合格していることが条件になります。なお、(1)のファンダメンタルの受験資格は特にありません。

OMG認定UML技術者資格試験プログラムは、世界130カ国で導入されており、まさに世界に通用する資格ということができるでしょう。

OMG認定UML技術者資格試験プログラムの概要

OMG認定UML技術者資格試験プログラムとは、世界標準のモデリング言語「UML」に関する知識を統一された基準で認定する目的で、標準化団体であるOMGによって制定された資格制度です。

OMG認定UML技術者資格試験プログラムは、UMLの最新仕様である「UML2.0」に準拠し、基本的に読み書き能力に焦点が当てられています。

OMG認定UML技術者資格試験プログラムは、難易度の低い順に「ファンダメンタル」「インターメディエイト」「アドバンスト」の３段階があります。OMG認定UML技術者資格試験プログラムの対象者は特に決まっているわけではなく、システム設計者はもちろん、発注者をも視野に入れたものとなっています。そのため、第一段階である「ファンダメンタル」には、受験資格は特に設けられていません（ただし上位資格の受験には、下位資格の合格が条件になっている）。

OMG認定UML技術者資格試験プログラムは、UMLを使ったソフトウェア開発に関わる人は取っておいて損はない資格ではありますが、現時点ではこの資格だけでの就職は難しいので、「Sun Java Certification」などと合わせて取得しておくといいでしょう。

sun認定Javaプログラマ（SJC-P)とは

「sun認定Javaプログラマ（SJC-P)」とは、サン・マイクロシステムズ（株）がプログラミング言語であるJavaに関する技術力を認定するために設けた資格制度「Sun　Java認定資格」の一種です。

sun認定Javaプログラマ（SJC-P)は、「Sun　Java認定資格」の中では入門的な資格で、受験資格も特に設けられていません。

sun認定Javaプログラマ（SJC-P)は主に、「他言語での経験はあるが、オブジェクト指向プログラミング言語の経験がなく、アプリケーションをJavaに移植ないし、Javaを守備範囲に加えたいと思っているプログラマ」を対象としており、Javaの包括的な知識およびプログラムの作成のスキルを判定します。

他の「Sun　Java認定資格」のほとんどが、sun認定Javaプログラマ（SJC-P)の取得を受験資格として提示しています。Javaを究めたい方は、まずはこちらを受験しておくといいでしょう。

sun認定Javaプログラマ（SJC-P)取得のメリット

「sun認定Javaプログラマ（SJC-P)」とは、サン・マイクロシステムズ（株）がJavaに関する知識と技術力の認定のために設けた「Sun　Java認定資格」の一つです。

「Sun　Java認定資格」は全部で８種類ありますが、sun認定Javaプログラマ（SJC-P)は、この中でも基本とも言える資格です。ちなみに「Sun　Java認定資格」の他の７種類のうち５種類までが、このsun認定Javaプログラマ（SJC-P)の取得を受験の条件として挙げています。

Javaテクノロジーは、携帯電話・ICカード・インターネットなどの分野で急速に発展しており、今やITの開発技術者や企業にとって、Javaの知識は必須。このsun認定Javaプログラマ（SJC-P)の資格を取得すれば、ビジネスチャンスはますます広がるでしょう。

PMI認定　PMP（Project Management Professional）とは

「PMI認定　PMP（Project Management Professional）」とは、NPO法人であるPMIが認定する国際資格で、プロジェクトマネジメント（PM）に関する専門知識と理解度を測ることを目的としています。

PMI認定　PMP（Project Management Professional）は、「Category1」と「Category2」に分かれています。いずれも学歴・職歴・研修といった受験資格が必要です。

PMI認定　PMP（Project Management Professional）は、プロジェクトマネージャを目指す人にとっては、情報処理技術者試験-プロジェクトマネージャ（国家資格）と並んで価値のある資格と言えます。ただし就職においては、資格の有無以上に人間性やマネジメント経験、コミュニケーション能力が重視されますので、PMI認定　PMP（Project Management Professional）の受験の際は、この点を念頭において勉強するといいでしょう。

PMI認定　PMP（Project Management Professional）の受験資格

「PMI認定　PMP（Project Management Professional）」とは、NPO法人であるPMIが認定する国際資格で、プロジェクトマネージャを目指す人を対象としています。

PMI認定　PMP（Project Management Professional）には「Category1」と「Category2」があり、受験資格はそれぞれ以下のようになっています。

・Category1

(1)大学卒業（学士）以上の者

(2)申し込みの時点で、過去6年間に3年以上のPM（プロジェクトマネジメント）経験を有し、立ち上げ、計画、実行、コントロール、終結の5プロセス群におけるPM実施経験が4,500時間以上

(3)PM実施経験は通算で36カ月以上

(4)35時間以上のPMに関する教育研修の受講

・Category2

(1)高卒またはそれに準ずる者

(2)申し込み時点で、過去8年間に5年以上のPM経験を有し、立ち上げ、計画、実行、コントロール、終結の5プロセス群におけるPM実施経験が4,500時間以上

(3)PM実施経験は通算で60カ月以上

(4)35時間以上のPMに関する教育研修の受講

PMI認定　PMP（Project Management Professional）の、日本国内の試験の合格率は50％弱です。

PMI認定　PMP（Project Management Professional）の資格保持者は、資格維持のため、試験合格後、PDU(Professional Development Unit)を3年間で60ポイント獲得しなければならないことになっています。

P2M資格制度とは

「P2M資格制度」とは、日本初のプロジェクトマネジメント知識体系「P2M（Project & Program Management for Enterprise Innovation）」に準拠したプロジェクトマネージャに関する資格制度です。

P2M資格制度における資格試験は、「日本プロジェクトマネジメント協会（PMAJ）」によって実施されています。

P2M資格制度は、そのレベルや要求内容によって、以下の４段階から成っています。

(1)プロジェクトマネジメント・コーディネータ（PMC）

(2)プロジェクトマネジメント・スペシャリスト（PMS）

(3)プロジェクトマネジャー・レジスタード（PMR）

(4)プログラムマネジメント・アーキテクト（PMA）

以上のP2M資格制度の資格は５年ごとに更新されることになっており、能力維持、向上のため一定の研鑚、講習受講等が、PMC資格者を除く資格登録者に義務付けられています。

P2M資格制度の資格

「P2M資格制度」とは、プロジェクトマネジメント体系「P2M」に準拠した資格制度で、プロジェクトマネージャの育成および産業・組織の活性化を主な目的としています。

P2M資格制度には４段階の資格があり、その受験資格は以下の通りです。

(1)プロジェクトマネジメント・コーディネータ（PMC）：24時間以上の講習受講終了

(2)プロジェクトマネジメント・スペシャリスト（PMS）：特になし

(3)プロジェクトマネジャー・レジスタード（PMR）：PMS資格と3年以上のPM（プロジェクトマネジメント）実務経験

(4)プログラムマネジメント・アーキテクト（PMA）：PMR資格と7年以上のPM実務経験

P2M資格制度は、主にプロジェクトマネージャを目指す人を対象としています。P2M資格制度の資格試験の条件は、特に上位の資格については若干厳しくなっていますが、こうしたシステムによって優秀な人材を育てようという意図があります。

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）とは

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）とは、情報システムの監査および、セキュリティ、コントロールに関する高度な知識、技能と経験を有するプロフェッショナル。アメリカの「ISACA（情報システムコントロール協会）」が認定する国際資格です。

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）は、情報システム監査およびコントロールの専門家資格としては最も長い歴史を持ち、かつ最も国際的に普及しているものと言えます。

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）は、日本には約10年前に紹介されました。それ以来、特に外資系金融機関などでニーズが高まってきています。

CISAの試験は200問の多項選択式。日本語でも受験できることもあり、今や注目の資格の一つと言っても過言ではありません。そのため、現在では働きながらCISAの資格取得を目指せるスクールやセミナーなども開催されています。

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）は、認定後の維持条件が厳しいですが、それは同時に資格保持者の実力が維持されていることを意味し、この資格の信頼性を高める結果になっています。

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）認定の条件

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）は日本ではわりと歴史の浅い資格ですが、国際資格で、欧米では情報システム監査およびコントロールの専門家資格として普及しています。

CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）の認定を受けるためには、以下の３つの条件が必要です。

(1)CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）の資格試験に合格すること。

受験資格は特にありません。CISA（Certificated Infomation Systems Auditor）（米国情報システム監査人）の試験は年２回です。

(2)所定の実務経験を持っていること。

原則としては、最低5年間の情報システム監査、コントロール（管理）、セキュリティ分野のいずれかの実務経験を証明する経歴証明を提出する必要がありますが、経験によっては例外もあります。

(3)情報システムコントロール協会の「職務倫理規定」を遵守すること。

中小企業診断士とは

「中小企業診断士」とは、「中小企業支援法（昭和38年法律第147号)第11条第1項」の規定に基づき、経済産業大臣により中小企業の経営診断の業務に従事する者として登録された人を指します。

ちなみに、中小企業診断士は、「中小企業支援法」では以下のように位置づけられています。

１．中小企業者が経営資源を確保するための業務に従事する者（公的支援事業に限らず、民間で活躍する経営コンサルタント）

２．業務は「経営の診断及び経営に関する助言」

３．中小企業診断士試験は、法律上の国家資格

中小企業診断士は、経営コンサルタント関係では唯一の国家資格であり、名称独占資格の一つでもあります。

中小企業診断士になるには

中小企業診断士は、創業・ベンチャー、新分野進出、人材活用、資金対策・資金調達、知的所有権等々、中小企業が関わるありとあらゆることについてコンサルティングを行います。

中小企業診断士として登録を受けるには、以下のいずれかの登録要件を満たす必要があります。

(1)中小企業診断士第2次試験に合格した後、3年以内に実務従事要件を満たすか、登録実務補習機関（2006年12月現在は「社団法人中小企業診断協会」）における実務補習(15日間)を受講し修了すること。

(2)中小企業診断士第1次試験に合格した年度及びその翌年度に、「独立行政法人中小企業基盤整備機構中小企業大学校」もしくは登録養成機関が開講する「中小企業診断士養成課程」を受講開始し修了すること。

ISC（情報システム・コンサルタント）試験とは

ISC（情報システム・コンサルタント）試験とは、「社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）」が認定する資格認定試験で、情報システムに関するコンサルタントの育成と、その活動への支援を目的としています。

ISC（情報システム・コンサルタント）試験は

(1)経歴審査

(2)論文審査

(3)専門的応用力を評価するための面接審査

以上の３つの審査方法から成っています。

ISC（情報システム・コンサルタント）試験の受験資格は、情報システムに関する実務に10年以上従事していること。上記のように、ISC（情報システム・コンサルタント）試験の受験に際しては、蓄積された経験や研究の成果についての論文の提出まで求められることから、まさに「情報システムに関するスペシャリストのための試験」と言えます。

ISC（情報システム・コンサルタント）試験の流れ

ISC（情報システム・コンサルタント）試験は、コンピュータ活用の適正化による経営の効率化を図るため、情報システムに関するコンサルタントの育成と活動への支援を目的として1979年に制定された資格認定試験です。

ISC（情報システム・コンサルタント）試験は、毎年春・秋の２回行われます。

ISC（情報システム・コンサルタント）試験には第１次試験と第２次試験があり、第１次試験が書類と論文による審査、第２次試験が口述試験となっています。

ISC（情報システム・コンサルタント）試験の第２次試験に合格した人は、認定の申請手続きをとることにより、情報システム・コンサルタントとして認定者原簿に登録され、認定書が交付されることになっています。