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生涯学習について

生涯学習とは、小学校から大学、就職までだけでなく、生涯にわたって学習活動を行っていくことです。

生涯学習という言葉は、一般に広く知られていますが、その機会も、10年ほど前に比べると、驚くほど増えてきました。

例えば、通信教育やカルチャーセンターなどは、スタンダードな生涯学習の場です。

また、身近な公民館や図書館等でも、いろいろな趣味の会やスポーツクラブ、サークル活動が行われているはずです。

最近は、インターネットを通じて遠隔で学習できるeラーニングも普及してきました。

大学も、在校生だけでなく、一般に向けたオープンカレッジという公開講座を開き、生涯学習を奨励しているところも少なくありません。

また、ボランティアなどのNPOスタッフとして活躍している主婦や学生もいます。

生涯学習のすすめ

生涯学習・生涯教育という言葉が使われるようになったのは、もう40年以上も前のこと。

日本では、高齢化社会の進行にともなって、近年、その重要性が再認識されるようになってきました。

生涯学習の方法としては、カルチャーセンターや図書館、公民館、博物館、大学のオープンキャンパスなどの教育施設に直接通って学ぶ「通学スタイル」が一般的です。

さらに、通信教育や、インターネットを使ったe-ラーニング等の「遠隔学習スタイル」も、生涯学習の場として定着してきました。

生涯学習には、合宿や研修など、一定期間宿泊するかたちをとって学んだり、技術を身につけたりする「宿泊スタイル」もあります。

昔は、居住場所や時間・学費等の制限があってなかなか学ぶことができなかった人も、自分の都合に合わせた生涯学習プランを立てて、だれでも気軽に参加することができるようになりました。

生きがい発見のため、スキルを身につけるため、あるいは健康体を維持するためなど、目的な人それぞれですが、生涯学習によって人生が充実したものになることは間違いありません。

ぜひ、興味のある分野の生涯学習を、今から始めてみてはいかがでしょうか。

学習障害とは?

学習障害とは、LD(learning disability)と呼ばれるもので、読み書きや計算、話すこと、集中継続すること等が困難で、学習がしにくい状態のことを指します。

全般的な知的水準や運動能力に問題があるというわけではなく、あくまでも学習上における、部分的な障害に対して使われる言葉です。

原因としては、脳や中枢神経系の機能不全等が考えられています。

学習障害の児童は、日本では全体の4%前後いると言われており、勉強面や社会適応面でのハンディキャップによって、学校生活が送りにくい場合も多くあります。

それが、不登校や神経症などにつながるケースもあるので、学習障害児に対する周囲の理解や協力は欠かせません。

2004年には、日本LD(学習障害)学会が「特別支援教育士資格認定協会」を設立し、特別支援教育士(LD・ADHD等)の資格取得のための養成セミナーを開催しています。

学習障害について

学習障害とは、ラーニング-ディスアビリティー(LD)と呼ばれ、聞いたり、話したり、計算したり、読み書きしたりするのが困難な状態をあらわす言葉です。

学習障害児の特徴としては、注意力・集中力が持続せず意識が散漫であったり(ADHD:注意欠陥多動障害)、言語障害・記憶障害・聴力障害などを伴うこともあります

学校生活に適応しにくいので、不登校になったり、心身症になるケースもあるため、学習障害に対する家族や教師、学校側の理解が必要です。

しかし、学習障害の児童は、全般的な知的発達が遅れているというわけではありません。

周囲の協力や本人の状態によっては、高校や大学に進学できるケースもありますし、また、得意分野を伸ばして社会的評価を得た人もいます。

アメリカの俳優、トム・クルーズも、自身が学習障害(LD)・失読症であったことを、インタビューなどで告白しています。

学習指導要領について

学習指導要領とは、文部大臣が公示する、小学校・中学校・高校などの教育課程に関する基準のことです。

学習指導要領は、ほぼ10年ごとに大きな改訂が行われてきました。

現行の学習指導要領は、1998年12月に告示され、2002年度から全面的に実施されています。

学校週5日制の実施や学習内容の3割減などは特に議論を呼び、「子供を公立学校に通わせたら、学力が低下する」という危機感から、私立中学受験を目指させる親が増加するという現象も起こりました。

「学習指導要領の改訂によって、円周率が3.14ではなく“3”になる」といった報道による騒動も、記憶に新しいところです。

また、新学習指導要領では、「総合的な学習の時間」が設けられたことや、希望によって選択できる授業内容が増えたことも、大きな変化として挙げられます。

多くの批判を受けて、2003年には、文部科学省によって「学習指導要領はあくまでも目安にすぎない」という趣旨の改訂が加えられましたが、学校の裁量に任される部分も大きくなり、学校間での習熟度の格差や、受験戦争の過熱等も懸念されています。

学習指導要領とは?

学習指導要領は、文部大臣によって公示される、教育課程の基準となる文書のことです。教科書を編集する際の基準にもなっています。

現在の学習指導要領は、1998年12月に告示され、2002年度から全面的に実施されているもので、「新学習指導要領」と呼ばれています。

学習指導要領は、文部科学省のサイトでも公開されているので、だれでも手軽に見ることができます。

新学習指導要領の特徴としては、学校完全週5日制の実施や学習内容の3割減といった「ゆとり教育」の重視があります。

これには、学力低下を危ぶむ批判の声も多く、自分の子供を学習塾に通わせたり、学習時間が公立よりも長い私立校を受験させる親も増加傾向にあります。

一方、新学習指導要領では、実社会で役立つ問題解決能力を育てる「総合的な学習の時間」という体験学習の導入、選択授業の増加なども取り入れられています。

これらの指導要領の改訂が、今後の子供たちの学習能力においてどのような結果を生むか、教育界だけでなく、小学校〜高校生までの子供を持つ親からの関心が高まっています。

総合的な学習の時間について

総合的な学習の時間とは、学習指導要領の改訂により、小中学校では2002年から、高校では2003年から本格的に実施された、体験的な学習の時間のことです。

総合的な学習の時間が教育カリキュラムに組み込まれた理由は、詰め込み型の学習からでは得られない「生きる力」の育成や、子供の自主性や問題解決能力を育てるというところにあります。

また、各教科の授業で得た知識を総合的に働かせ、実生活に活かせる力を育むことも目的の一つとされています。

総合的な学習の時間でどのような内容を学ぶかについては、学習指導要領では、例として、国際理解や情報、環境、福祉・健康などを挙げています。

地域の人々との交流やグループ学習、自然の中での体験学習やさまざまな社会体験を通して子供の成長が期待できる反面、教師や学校の力量によって内容や結果の格差が大きいという点は、今後検討されるべき課題の一つとなっています。

総合的な学習の時間とは?

総合的な学習の時間とは、子供の「生きる力」育成のために導入された体験学習の時間のことで、新たに学習指導要領に盛り込まれた教育課程の一つです。

小学校では3年生以上に週3時間程度、中学校では週2〜4時間程度、高校では105〜210単位時間があてられることになっています。

総合的な学習の時間のねらいは、知識の詰め込み教育による受動的・画一的な学習によっては得られない、自ら学んで考える力を育てることにあります。

具体的な内容の例としては、学習指導要領には、「国際理解、情報、環境、福祉・健康など」と記載されており、一律に定められてはいません。

そのため、学校側の創意工夫に任せられている部分が多く、学校間での格差が懸念されています。

総合的な学習の時間は、グループ学習や地域参加型の学習、異なる年齢のグループによる学習など、そのスタイルも従来の授業とは異なります。

子供たちが、ねらい通りの能力を身につけることができるかどうか、今後の結果が注目されています。

 
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