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NIEとは

NIEとは、Newspaper in Education の略で「教育に新聞を」という意味です。文字離れを深刻に考えたアメリカのある新聞社と米国教育協会とが、1955年に共同で始めたのが始まりです。我が国では1989年から教育界に新聞各社が協力する形で進められ、98年からは財団法人日本新聞教育文化財団が推進本部となり今に至っています。

NIEは学校・家庭・社会など教育の場で新聞を活用しようとするものです。過去においても新聞を活用した教育はされてはいましたが、個人レベルでの試みでした。

NIEの狙いは、新聞社と学習指導者である教師が協力しあって新聞活用法を研究し、その成果を組織的に共有・発展させることにあります。

NIEでは学習指導として新聞を切り抜きで使うのではなく、丸ごと使うという特色があります。NIEでは新聞の読み方を学ぶとともに、数ある記事の中から自分で選択した記事で学習を進めていくといった、子どもに主体性をもたせることに意味があります。

NIEについて

NIEとは「教育に新聞を」と称して、教育現場で生きた教材として新聞を活用しようという、教育者と新聞社の共同活動である。

NIEでは上記の共同活動というのを特色としており、他には「新聞を丸ごと使うこと」「1社だけでなく、複数の新聞を活用すること」もあげられる。とはいえ、限られた授業時間内で複数社の新聞を扱うのは無理がある。しかし、一つの記事について、複数社を比べるということは可能である。

NIEはあくまでも子どもが主体となって行われる。決して教師の自己満足で終わってはいけない。つまり、子どもが興味を持って、おもしろいと思わないといけないのだ。

NIEを学習指導に取り入れるメリットとしては、子どもの自主性が促されるということがある。それ以外にも「自分で調べるといった学習態度が身に付く」といったこと以外にも、「新聞に興味をもつことで活字離れを防ぐ」「社会への関心や国際理解が深まる」「文章を読み書きする能力が養える」等々がある。

英語学習指導の現状

英語学習指導の一つに「KLAS(スイス公文学園高等部)」の利用がある。KLASとは、スイスにある日本人のための寮制度の高校。

KLASでは、基本的に日常会話は英語、授業も一部は英語という徹底ぶり。そして1クラス10名前後の少人数制をとっている。

英語を学ぶ場合、いかにたくさんの英語にふれることができるか、これが重要だと思う。KLASのような制度をとるのは日本ではまず困難であろう。日本の現状ではまだまだ英語で話すという機会が少ない。受験英語が柱となっいるのも理由のひとつではないかと思う。

英語は多くの大学で受験科目となっているため、学習指導側としても受験に向けて、試験に受かるための指導を行うのが実情だ。国の体制がそうなっているから仕方がない。

英語学習指導のひとつの弊害例として、英語から日本語に訳す時間を多くとっているような気がする。英語は頭の中でも英語で考え、答えるときも英語で答えることができるようにしていかないと、なかなか実用的なものは身につかない。今の日本の教育では、英語学習指導に限りがある。

英語学習指導について

英語学習指導の場合、日本ではやはり受験英語、試験のための英語学習指導になることが多いのが実情だ。

英語学習指導では、まず単語を覚えさせることに力を注ぐ。たくさんの単語を覚えておけば、長文であってもすぐ理解できるということだろうか。果たしてそうなのか。

英語の文章を読んでいると、それほど難しい単語が出てくるわけではない。わからない単語があっても、文章の前後でなんとなくわかるものである。また、実際の会話では中学英語で習った単語を理解していれば、あとは身振り手振りでなんとかなることもある。

英語学習指導においては、日本では使えない英語を勉強させているといっても過言ではない。英語の音に慣れ、英語で理解し、英語で答える、話すことができるようにしていけば、指導する側も、また教えられる側も、もっと英語が楽しいものになるのではなかろうか。

英語は何のためにに学習するのか、指導する側はもっと真剣に理解すべきだと思う。

情報教育とは

情報教育とは、文字通り情報に関する教育のこと。それは単にパソコンやインターネットの操作といった技術にとどまらない。

情報があふれている現代では、インターネットを使っている子どもは大勢いる。WEBサイトを見て情報を収集し、自分でHPやブログを作成したりして情報を編集、発信し、メール交換等でコミュニケーションをはかるという一連の行動がある。こうした行動をどのように学習指導していくかが、情報教育であると言える。

情報教育ではインターネットを通じてコミュニケーションを学ぶことをはじめ、文章力、表現力、伝達力、判断力、応用力、道徳心等々を学ぶことが可能だ。

情報教育では、メディアに対する心構え、つきあい方などを学習指導していくことが重要であるといえる。

情報教育について

情報教育については平成9年に文部省(現在は「文部科学省」)が目標を出している。すなわち、

1.情報活用の実践力

2.情報の科学的な理解

3.情報社会に参画する態度

である。

学習指導の実際の現場では、まだ十分に情報教育が浸透しきっていないのが現状だろう。情報化社会の現代、子どもたちにインターネット等を使った学習指導を行う場合、パソコン操作を教えるだけでは十分ではない。「情報を取り入れる」「情報を自分で判断・理解する」「情報を発信する」というプロセスも理解させることが必要になってくる。

よって、情報教育においては、コミュニケーションのとり方をはじめ、文章能力、表現力、判断力、道徳等々の指導も要求される。また得る情報が大量なため、情報をどう活用するかということの指導も重要な課題であるといえる。なぜなら、お互いの顔を見なくても、チャットやメールのような言葉だけの世界が広がっているのがインターネットなのだ。そこでは子どもは被害者になるだけではない。加害者になることもあるのだ。

情報教育は、教育現場での学習指導にとどまらず、親である大人もいっしょに受ける必要があるのではないだろうか。

特殊教育とは

特殊教育とは、心身に障害のある児童・生徒に応じた特別の配慮のもと、個々の可能性を引き出し、社会参加・自立ができるように学習指導していくものです。

特殊教育の具体的学習指導の場としては、盲学校・聾学校、養護学校、小・中学校の特殊学級等があります。盲学校、ろう学校、養護学校(知的障害・肢体不自由・病弱の3種類)には障害の重い子どもを、小・中学校に設置される特殊学級(知的障害・弱視・情緒障害など7種類)では軽い子どもを教育するというのが、特殊教育の基本姿勢です。

特殊教育は、学校教育法の一部改正にともない、平成18年4月1日から「特別支援教育」という新制度に変わりました。これは従来の特殊教育から発展させたもので、「子どもが持つ困難な条件は何で、どういう配慮をすれば克服できるのか」を具体的に考え実践していこうとするものです。

特殊教育について

特殊教育については学校教育法の中で定められていますが、法の一部改正により、平成18年4月1日より、特別支援教育という名称にかわりました。

特殊教育とは、心身に何らかの障害がある児童・生徒に対して、障害に応じた対応、教育をするというものでした。しかし一言で「障害」といっても、皆が同じということはなく、人によっては障害が重かったり、障害の重複があったりというのが実情です。そしてこれまでは、障害に応じて教育の場が変わるというリスクがありましたが、法の改正によって、制度が一本化されることになりました。

特殊教育の現場だけでなく、普通の学校に通っている児童・生徒の中にも、LD(学習障害)やADHD(注意欠陥/多動性障害)といった障害を持つ子供がいることが理解されてきたことも、法改正の見直しが進められてきた結果なのです。

特殊教育というと、「普通の子どもが通うところとは違うところに行く」と思う人もいるかもしれませんが、決してそうではありません。普通の学校に通っている子の中にもちょっとした障害を持つ子がいる可能性があり、学習指導側の少しの配慮で、子どもが普通の学校に通うことも可能となるのです。

 
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